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「母と暮せば」と長崎医科大学

　山田洋次監督の「母と暮せば」の上映が昨年末の2015年12月に始まった。この映画のもととなった「父と暮せば」の井上ひさしさんは、わたくしたち七人委員会の仲間だった。またこの映画作成に協力したとして、長崎市、長崎大学、長崎原爆資料館に続いて、16人の個人名が挙げられているのだが、その筆頭は七人委員会の土山秀夫さんであり、かねてから親しい朝長（ともなが）万左男さん（日本赤十字社長崎原爆病院名誉院長）、調漸（しらべ・すすむ）さん（長崎大学副学長）の名前もある。3人とも医学者である。
　ところでわたくしは、一昨年11月から昨年11月までの間に長崎に3回行く用事があった。長崎にはそれ以前に何度も行ったことがあるのだが、昨年8月から11月にかけて、被爆直後の医師たちの詳細な記録をいくつも読み、土山さんからも被爆後のご経験を改めて詳しくお聞きし、きわめて困難な中での献身的な救護活動の実情を思い起こしながら、爆心地の周囲の丘を歩くという機会を得た。
　長崎に投下されたプルトニウム爆弾は盆地の上空500mでさく裂したので、周囲の丘は遮るものなく直撃された。平和公園にある平和祈念像は北北東の丘、長崎原爆資料館と国立長崎原爆死没者追悼平和祈念館は南南東すぐの丘にある。わたくしは、昨年10月、爆心地から西500mの丘の上にある市立城山小学校の遺構として保存されている被爆校舎を訪ねた。この小学校の児童は1400人が死亡し、翌年の卒業式に参加できた卒業生は14人だけだったという。東に戻り、爆心地を通って東北東の丘にある浦上天主堂を再訪してから、東南東500mの長崎大学医学部のキャンパスに行った。ここが被爆当時の長崎医科大学であり、ほとんどが木造校舎だったため全壊全焼、授業中の1，2年生は全滅、学生・教職員890名ほどが死亡した。「母と暮せば」は、母と2人で暮らす長崎医大学生の息子の8月9日朝の変わりのない登校と、授業が始まった階段教室、それが瞬時にして消滅するところから始まる。
　わたくしが、長崎医科大学の跡をぜひ訪ねたいと思ったのは、すでに述べたように、被爆直後の医師たちの献身的な活動を知ったからだった。9月までに読んだのは、①　調來助・吉沢康雄『医師の証言　長崎原爆体験』（東京大学出版会、1982年）、②　『長崎医大原子爆弾救護報告』（朝日新聞社、1070年）、③　『原子爆弾災害調査報告書　総括編』（日本学術振興会、1951年）、④　『原子爆弾災害調査報告集』第一分冊（日本学術振興会、1953年）などである。①は長崎医大付属病院で被爆し、被爆死した病院長の後任となって救護と大学再建に多大の努力をした調來助教授（調漸さんの祖父）からの聞き書きであって、付録に詳細な被爆者調査結果がついている。②は長崎医大物理的療養科の永井隆助教授のグループの救護活動報告、③、④は日本中の学界の人たちがそれぞれ分析した結果をまとめたものであり、1945年11月と1946年2月の報告会の速記録もついている。①の付録は、医師数人と学生50人を組織して10月下旬から11月上旬という短期間に、印刷させた調査票に記入していく形で5000人の被爆者の調査を実施し、調教授が後遺症に苦しみながら一人で約1年かけて統計的分析を行った貴重な医学報告書である。土山さんもこの調査に協力した一員だった。
　11月には、長崎大学医学部構内にある原爆医学展示室を案内してもらい、原爆後障害医療研究所に丁寧に整理して保存されている1945年の記入済調査票の原本まで見せていただき、粛然とした思いだった。この時に⑤　泰山弘道『完全版　長崎原爆の記録』（東京図書出版会、2007年）の存在を知った。この著者も大村海軍病院長として被爆者の治療に尽力し、壊滅した長崎医大再建を目指した医師であって、本書によってわたくしの視野をさらに広げることができた。
　井上さんは、「父と暮せば」のあと、沖縄戦についての戯曲「木の上の軍隊」を、2010年7月上演を目指して準備していたのに、4月に亡くなった。これは、蓬来竜太氏が脚本を完成させて、2013年4月に公演された。長崎を舞台に「母と暮せば」を作りたいと考えていた井上さんの遺志を聞いた山田監督が実現させたのが、今回の映画だった。これは間違いなく山田監督の不滅の映画なのだが、それと同時に、井上さんが目指した3部作の画竜点睛にもなっている。

今、メディアに求めたいこと

　２０１５年９月１９日未明の国会において、集団的自衛権行使容認を含む安全保障関連法が成立した。毎日新聞によるその後の世論調査（１０月７，８日に実施）では、「安保関連法を評価しない」とする人は５７％にも上り、それ以前の批判的な世論傾向は少しも変わっていない。
　にもかかわらず、安保関連法成立後のメディアの世界では、奇妙に共通した現象が見られるようになった｡政府の御用新聞かと疑われる産経、読売の両紙にあっては、希望が達成できたのだから当然だったに違いない。だがそれ以外の各紙、中でも筆法鋭く法案の危険性を指摘し、問題点を追及してきた毎日、朝日、東京を始め、多くの地方紙までもがパタリと安保関連法に関する記事を掲載しなくなったことだ。
　関連法が成立してしまったのだからあれこれ言っても仕方がない、或いは民意の試金石と見なされる来年夏の参議院選挙前にキャンペーンを張ればいい、あまりいつまでも批判を続ければ、読者がうんざりして購読者数に響きはしないか、などといった思惑が社の幹部に働いた結果ではないかと考えられる。そうした点は筆者としても分からないではない。
　しかし、である。今だからこそ、安保関連法が日本の今後の命運を決定的に歪め、先の大戦で得たはずの教訓を台無しにしかねないことを、メディアは警鐘を鳴らし続ける使命を担っているのではないだろうか。そう思わせるほど、国会論議を通じて知り得た憲法無視の政府の無責任さ、法案の具体例に見られる辻褄（つじつま）の合わない釈明の数々、米国の補完勢力として、自衛隊員のリスクを口にしない後方支援の実態等々、国民にとっては説明の積み残しはまだまだ残されたままだ｡これらの疑問点に対して、メディアはキチンと検証し、総括して読者に提供して欲しいとの声は決して少なくない。
　筆者がこうしたことにこだわるのには理由がある。満州事変から日中戦争、さらには太平洋戦争に至る間、民意の推移を肌で感じた筆者は、一般の民意というものがいかに移ろいやすいかを知っているつもりだからである。かつての日本は議会政治の弱体化と反比例して軍部の台頭を招き、経済的行き詰まりを打開する手段として、”満蒙開拓”という名の侵略へとつながる路線を選んだ。そして日本によるかいらい政権の「満州国」に対する国際連盟の勧告を拒み、次第に国際的孤立へと追い込まれた｡ ところが国際連盟からの脱退は国民の「快哉（かいさい）」の声によって迎えられ、熱狂的な軍国主義下で育てられた多くの国民は、「もっとやれ、もっとやれ」とばかり、冷静な平和的手段や非戦の声をかきけして行ったのだ。
　ラジオ、雑誌を含むメディア全般への言論統制、自社の生き残りを図るための自主規制、思想犯を主たる対象とした特別高等警察（特高）の新設などが相次いだ。治安維持法は当初こそ国家転覆を目論（もくろ）む犯罪者の取り締まりを目的としたものの、その後の改正で共産主義者、社会主義者、新興宗教指導者、戦争末期には自由主義者、民主主義者、さらには政府批判を行った者まで対象とするに至り、目ぼしい人物に対しては、”予防拘束”という信じ難い手段によって言論を封じたのが７０年前までの実態であったことを忘れてはならない。
　来年からは選挙権が１８歳年齢まで引き下げられる。専らインターネット情報に頼りやすい人たちの中には、一刀両断的な過激なナショナリズムに染まる可能性も十分に考えられる。これら若い人たちへの啓蒙もためにも、また、今は安保法制への根強い危機感によって廃案を目指している国民の意識を風化させないためにも、空白期間をメディアの継続的報道（たとえ狭いスペースであったとしても）によって、ぜひ活用して欲しいものである。

（「NPO法人ピースデポ」発行「核兵器・核実験モニター」第４８４号（２０１５年１１月１５日）から許可を受けて転載）

パリ同時テロと日本の立ち位置

　この夏、内戦の続くシリアからの難民がヨーロッパに押し寄せる光景に、十字軍の時代からヨーロッパ諸国が武力によってイスラム世界に介入し続けてきた歴史の逆流を見る思いがしたのも束の間、ＩＳ（イスラム国）による11月のパリ同時テロのニュースは、逆流どころかまったく新しい世界の出現を予感させるものとなった。
　第二次世界大戦以降、アジアや中東や中南米、さらにはアフリカの各地で続いた内戦や戦争に大量の武器を供給し続けた欧米の大国たちが、世界じゅうに溢れかえる武器によって自国民の生命を脅かされている事態は、日本人の眼から見ればまさにしっぺ返しというものだが、フランスはこれを戦争と定めて直ちに空爆を強化し、欧米各国ももろ手を挙げて支援を表明する。有史以来、戦争をくりかえして成り立ってきたヨーロッパの、これが正統な正義のありようなのだろう。
　もっとも、イスラム過激派による無差別テロの脅威がアジアを含めた世界じゅうにも拡散している点で、世界はまったく新しい歴史を刻み始めているのだが、東アジアの一隅で私たち日本人が直面するのは、いまひとつヨーロッパ的な正義の論理が理解できない困惑と、かといって必ずしも日本独自の論理で中東各国と相対してきたわけでもない中途半端さと、イスラム世界で搾取や殺戮をしたわけでもない日本がテロの標的になることの不条理である。
　もちろん、ＩＳにしてみれば自らの勢力を誇示するためには手段を選ばないだけのことであり、「ＩＳと戦う各国」への支援を世界に表明した日本の首相の不用意な軽口は、その恰好の口実を彼らに与えたのだが、私たち国民はそんな勇ましい心の準備をした覚えもない。いまとなっては、平和ボケはいくぶん事実ではあるが、その改善方法については、日本人なりの論理と方法を模索するのが先であって、アメリカの外交戦略に追随するだけが能ではない。それよりも、シリアの内戦については、さまざまな利害関係をもつゆえに事態を解決できない欧米各国に代わって、日本は仲介の労を取ることができるはずだ。アサド政権の退陣を促し、政権と反体制勢力の両者の利害を調整してとにかく内戦を終わらせ、経済と国民生活の立て直しを促すことができるはずだ。
　過激思想にもとづいたテロ集団が生まれる背景を考えるとき、世界が利害の対立を越えて内戦終結のために結束したという事実は、若者たちの過激思想の芽をつむ一つの契機になるだろう。また何より、内戦を終わらせなければどんな民生支援も活きることはない。日常が戻り、国民生活が再生されたところで初めて、さまざまな民生支援が活き、産業の振興を考えることも可能になる。テロに走る若者を救い、世界をテロの脅威から救うのは、空爆ではなく、若者たちの働く場なのである。
　私たちが大事に守るべきは、こんな当たり前の原則論に立つことができる心の余裕であり、それは衣食足りた暮らしのなかでしか生まれない。いまのところこの国がそうであることに感謝しつつ、ならば原則論を押し通すべし、と思う。